自動車の受け皿は、いうまでもなく道路だ。道路が通じていなければ、緊急車両も入っていけず、救援物資も運べない。そのことを誰よりもよく知っているから、3.11における国土交通省東北地方整備局の動きは迅速だった。
1車線・緊急車両のみの通行でもいい、とにかく救援ルートを開くことを「啓開」というが、あの東日本大震災の大混乱の中で、ズタズタになった道路網の啓開に挑み、次々と救援ルートを開いていった、「くしの歯作戦」と称する東北地方整備局の道路啓開のオペレーションは、めざましい成果をあげた。
そこには、世間でいう「お役所仕事」のイメージはみじんもない。仙台市青葉区の東北地方整備局を訪ね、川嶋直樹企画部長(当時)、林崎吉克道路部道路調査官(当時)に「くしの歯作戦」の舞台裏を聞いた。
文／トラックマガジン「フルロード」編集部 写真／フルロード編集部・東北地方整備局
＊2011年8月発行「フルロード」第4号より
3月11日の発災～東北地方整備局の初動の立ち上げ
東北地方整備局の建物は築56年。マグニチュード9.0は、この建物の壁や廊下、階段などに今も爪跡を残し、「危険箇所」も散見される。
「立っていられないくらい、めちゃくちゃに揺れました。しかも長かった……。室内は物が散乱して大変な状況でしたが、うちの防災課長は、まだ揺れが収まっていない段階から『災対室に行って!』と召集をかけていました」。
ちなみに、この防災課長は女性で、その後も震災に動じず的確な判断を下してめざましい働きを見せる、東北地方整備局のサムライの一人である。
災対室（災害対策室）は、ふだんは使われていないが、災害が起きれば、ここが対策本部となる。大小のDLPディスプレイが数多くしつらわれ、各テレビ局のニュースから国道のライブカメラの映像に至るまで、さまざまな情報収集が可能だ。
災害対策室に集まった幹部や職員は、さすがに呆然自失の呈だったが、ほどなくして情報収集に取りかかる。
「私どもには『みちのく号』というヘリコプターがあるのですが、これを無人で飛ばすことを防災課長が進言しました。無人というのは、無人操縦ということではなくて、私どもの職員を待たず、委託しているパイロットなどフライトクルーだけで飛ぶことです。
際どいタイミングで飛ばせたヘリが貴重な情報源に……
これは宮城沖地震を想定しての行動計画に則った措置でもありますが、被災した格納庫からなんとかヘリを表に出し、みちのく号は地震発生から37分後には飛び立っています。
ご存じのように、その直後に仙台空港は津波で冠水しましたから、本当にきわどいところでした。ヘリからの映像はライブでこの災対室の大型ディスプレイに映し出すことができるのですが、あとからわかったことには、青葉山にある中継局が被災したため、映像はほとんど見ることができませんでした。
ただ、クルーが逐次伝える被災状況を聞いただけでも、これはとんでもないことが起きていると実感しました。また、ヘリと同時に、青森、岩手、宮城、福島の各県庁に課長クラスのリエゾン（情報連絡員）を派遣しました。
3月11日の夜には、私どもの徳山（日出男）局長(当時)が3つの方針を打ち出します。
太平洋沿岸に大被害が予想されるので、最悪の状況を想定して準備しなければならない。それにはまず第一に情報収集をしっかりやるということ、二番目が救援・輸送ルートを迅速に啓開するということ、そして三番目が自治体や被災者支援をするということです。
自治体や被災者支援というのは、東北地方整備局の本来の仕事からすればかなり異例のことですが、これは国土交通省の大畠章宏大臣(当時)から、『第一に人命救助。続いて輸送路の確保。予算は考えないでいいし、国交省の所管にとらわれなくてもいい、局長判断で考えられることは全部やってほしい』という明確な方針を受けてのことです。
震災により各地で自治体機能が失われている状況がありましたから、それを我々ができる限り補完しようということです。
大畠大臣から『国交省の大臣になったつもりで頑張ってほしい、現場にすべて任す』と言っていただいたことで、我々は非常に動きやすくなりました」。
「すべて現場に任す」の言葉を受け、救援ルートの啓開に挑む
大震災当日の夜、防災対策室では一刻も早い道路啓開に向けて、すでに「くしの歯作戦」の概要が固められていた。
「『くしの歯作戦』と名づけられたのは数日後の話ですが、すでに当日の作戦会議では徳山局長の口から「くしの歯状」という言葉が語られていました」。
その「くしの歯作戦」とは、津波で大きな被害が想定される沿岸部への進出のため、東北道・国道4号という縦軸から、沿岸部を走る国道6号・国道45号へアクセスするための横軸となる「くしの歯」状の救援16ルートを速やかに通行可能にしようというものだった。
くしの歯作戦の第1ステップは、東北道・国道4号の縦軸ラインの確保。そして、第2ステップが三陸地区へのアクセスとなる横軸のライン（東西ルート）の確保だった。
震災翌日の3月12日には、早くも11の東西ルートの確保を確認し、14日には14ルートを確保。15日には、原発避難区域のため作業できない1ルートを除く15ルートすべてを確保し、翌16日には一般車両の通行も可能にしている。
さらに第3ステップとして沿岸部を走る国道の啓開に着手し、国道6号（原発関連を除く）、国道45号は3月18日までに97%が通行可能になるなど、道路啓開は概ね終了。
同日より応急復旧（一定の工事を行ない一般車両も含め通行できるようにすること）の段階に移行している。
地元の建設業の協力が道路啓開の推進力に
「道路啓開にあたっては地元建設業の皆さんの協力が非常に大きかったですね。
災害時には、一般競争入札で仕事を発注するなんてことはやっていられませんから、災害時の特例措置として1枚の発注書のみで可及的速やかに動いてもらう協定を事前に地元の建設業協会と結んでいまして、この緊急随意契約というものが非常に効力を発揮しました。
会社自体が被災された業者さんも多かったのですが、震災直後から国直轄分だけで52チームの建設業のかたが道路啓開作業に入っています。これは本当に心強かったですね。
しかし、道路啓開にあたっては思わぬ事態にも遭遇します。街の中に入って瓦礫の山にぶつかるわけですが、その中には行方不明者がおられる可能性がありますし、あるいは各ご家庭の資産もあります。
それを警察や自衛隊の皆さんにご協力いただきながら、丁寧によけて慎重に作業を進めました。
道路啓開のネックとなった落橋
もうひとつ、道路啓開で大きな問題が落橋でした。道路自体は瓦礫をどけると舗装面が残っていたりしたのですが、落橋に直面すると、そこで啓開がストップしてしまう。
過去の新潟地震や宮城沖地震の教訓から、橋が落ちないように490箇所で耐震補強が終了していて、これが功を奏したことは間違いないのですが、沿岸部の陸前高田や気仙沼、南三陸などでは、津波によって橋自体が流されてしまったケースが多く見られました。
落橋した箇所は、う回路を設けたり応急の仮設橋を設けたりして、復旧作業にあたりました」。
道路啓開が迅速に達成できたことは、なによりも啓開ルートを16に絞って作業を集中させた「くしの歯作戦」がいかに的確なものだったかを如実に示していると思う。
震災発生当日の大混乱の中で、この作戦を打ち立て速やかに実行に移し、みごとに完遂させたことは、被災した人々の絶望を希望につなぐ、素晴らしい働きだったと思う。
自治体機能を補完し被災者を救援
もちろん東北地方整備局のめざましい働きは、道路啓開だけではない。地方整備局とは、国土交通省の地方支分部局のひとつで、道路、河川、ダム、砂防、港湾などの社会資本整備関連を管轄する行政機関であるから、震災への対応は多岐にわたった。
加えて、自治体や被災者支援も積極的に行なう方針を打ち出したことにより、東北地方整備局は被災者の救援においても大きな要になってゆく。
「情報連絡員であるリエゾンは、4県31市町村、自衛隊に派遣しまして、ピーク時の3月23日には96人を派遣しています。特に発災直後は通信網が途絶えていましたから、衛星通信などを装備したリエゾンを各自治体に送りこみ、首長さんなどに衛星電話を渡して、私どもの局長との間でホットラインを結びました。
そこで、その地域の被災状況をお聞きし、支援に必要なものをお聞きする……。すると、食料品が足りない、おむつが足りない、仮設トイレが不足している、あるいはご遺体が野ざらしのままになっているといった悲惨な声がリアルタイムで入ってくるわけです。
我々は被災者支援も行なうという方針を打ち出しましたから、物資の調達班まで組織して、これらの要望にも極力お応えしました」。
全国から駆けつけた頼もしき仲間「TEC-FORCE」
この東北地方整備局の戦いに、全国から応援に駆けつけた仲間がいる。「TEC-FORCE」だ。
TEC-FORCE（テクニカル・エマージェンシー・コントロール・フォース）は、全国の地方整備局の職員を隊員とする国土交通省の緊急災害対策派遣隊である。
これまでの国による緊急支援は、その都度体制をとって対応してきたが、平成20年に創設されたTEC-FORCEは、あらかじめ職員をTEC-FORCE隊員として任命するなど、事前に人員・資機材の派遣体制を整備し、迅速な活動を実施。
平時にシミュレーションし、訓練を行なうことによりスキルアップを図ってきたもの。今回の震災では、国土交通本省の指揮の下、発災翌日には各地方整備局の先遣隊が到着。
3日目からは約200名の隊員が全国から集結し、被災状況の把握が速やかに行なわれたことが大きな効果を発揮した。ちなみにピーク時（3月16日）には、63班255人が出動した。
また、その際、国土交通省が保有する災害対策機械が活躍した。特に迅速な初動対応および応急復旧への支援として、衛星通信車・Ku-SAT（小型衛星画像伝送装置）を設営し、途絶した通信回線を確保したことが被災状況の把握の一つのキーポイントになったという。
さらに津波による堪水区域では、1分間に30～150立方mの排水能力がある排水ポンプ車が威力を発揮した。ちなみにピーク時に各市町村に派遣された192台の災害対策機械のうち約7割の130台は、東北以外の地方整備局の所属である。
「TEC-FORCEは、使っている災害対策機械に近畿地方整備局と書いてあったり、制服が北陸地方整備局であったりしても、みな同じ組織の人間で、同じ訓練を積んでスキルも同じ、機械も一緒なので、非常にスムーズに機能しました。
技術支援が本来の仕事ですが、自治体機能の補完や被災者支援といった仕事の中で、市のボイラーを修理したり発電所に通じる電線の復旧にメドをつけたり、技術系の特徴を活かして、いろいろな支援を行ないました」。
非常時・緊急時にいかに「本領」を発揮することができるか、人も組織も真価が問われるのは、まさにそんな時だろう。
未曾有の事態に臆することなく、さまざまな困難に果敢に挑み、何を為すべきか、何が求められているかを的確に追い求め、速やかに任務を全うした東北地方整備局の戦い……、そこには「常在戦場」の気構えがある。あらためて東北地方整備局のサムライ達に拍手を送りたい。
3.11の救援・復旧を支えた働くクルマとサムライ達の知られざる物語【救援物資編】
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