農薬メーカー各社が、スマートフォンなどを通じた人工知能（ＡＩ）の活用により害虫・雑草の診断やセンシングをデジタル化することで精密農業の支援につなげる取り組みを強化している。バイエル クロップサイエンスが３月から国内向けに雑草診断をスタートさせたのに続き、日本農薬は既存システムの診断対象の拡大や４月からは薬剤情報を拡充させる。ＢＡＳＦグループは、全国農業協同連合会（ＪＡ全農）と協業し、ほ場での生育や病害を予想して的確な防除適期を提案する栽培管理支援システムを全国に広げる活動を推進していく考えだ。
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