<p>オフィスが「オープン」な設計だと、生産性が低下する──企業での実験の詳細と、そこから見えてきたこと</p><p>オフィスが「オープン」な設計だと、生産性が低下する。 （アーカイブ記事）</p><p>日本では一般的なオープンなつくりのオフィス。実は生産性やチームワークの観点からはあまりお勧めではないという研究結果が明らかになった。実際に、仕切りのあるオフィスをもつ企業2社でオープンな設計に変える実験を行ったところ、直接のコミュニケーションが激減してメールの量が増えたという。驚きの結果の詳細と、その実験手法を明らかにしよう。</p><p>で、物理的な障壁をなくすとコミュニケーションや集合知が生まれにくくなることが示されたという。「フォーチュン500」に名を連ねる国際企業2社で、オフィスを従来型のレイアウトからオープンプランに変更したところ、従業員同士の直接のやりとりは時間換算で70パーセント減った一方で、電子メールの量は22〜56パーセント増加した。また生産性も落ち込んでいる。 多くの企業が活気に満ちた空気をつくり出すために、「壁との戦い」とでも呼ぶべきオフィスの改革を進めている。しかし、ハーヴァード大学の研究者イーサン・バーンスタインとスティーヴン・ターバンは、次のように指摘する。 「オープン型オフィスの“死”を宣言するさまざまなニュース記事でも言われているように、オフィスの壁をなくしても従業員たちは広大なスペースに散らばってしまうだけです。そしてヘッドフォンをするなど自分の殻に閉じこもり、できるだけ忙しそうなフリをします。これは見られているからです」 オープン型のオフィスが従業員たちの間では人気が低いことは、以前から知られていた。オフィスワーカーを対象にした調査では、周囲の音など注意力をそらせる要因、生産性の低下、プライヴァシーがなくなること、「監視されている」ような感覚について不満の声が上がっている。さらに、仕切りのないレイアウトでは従業員の病欠率が高くなるという調査結果もある。 実際にレイアウトを変更してみたところ… 一方で、こうした開放的な雰囲気のオフィスが実際に従業員の行動にどのように変化をもたらすのかといったことについては、数値的なデータが不足していた。バーンスタインとターバンはそこで、前述の2社（具体名は明かされていない）で実際にオフィスレイアウトを変更してもらい、そこで起きた変化を観察することにした。 1社目では従業員52名について、レイアウト変更前の15日間と変更後3カ月経ってからの15日間の行動を調査した。3カ月の時間を置くのは、新しい職場環境にある程度慣れてもらうためだ。52名の被験者には営業、マーケティング、人事、技術、製品開発といった職種に加え、管理職も含まれている。 被験者はセンサーの埋め込まれたカードを身に着ける。カードには誰かと向き合ったときに反応する赤外線センサーと、会話を検知するためのマイクが組み込まれている。さらに、動きを探知するための加速度センサーや、オフィス内での位置情報を確認する機能もある。被験者同士のデジタルでのコミュニケーションも記録された。 最初の15日間に行われた被験者同士のやりとりは、対面が9万6,778回、電子メールが8万4,026回、インスタントメッセージ（IM）が2万5,691回だった。対面でのやりとりは時間換算では平均すると1人当たり1日5.8時間だったが、レイアウトを変更すると1.7時間に落ち込んだ。実に72パーセント減少したわけだ。これに対し、電子メールとIMの量はそれぞれ56パーセント、67パーセント増えている。 企業側から提出されたデータによると、質的な生産性の低下も見られたという。ただ、こちらについては計測基準や具体的にどれだけ低下したのかといったことは明らかにされていない。</p>