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[東京 5日 ロイター] – 日銀の内田真一理事は5日、衆院・財務金融委員会で、エネルギー価格の上昇や企業の価格転嫁の進展、携帯電話通信料の値下げ要因の剥落により、4月以降当分の間、消費者物価は2%程度の伸びとなる可能性が高いと述べた。神田潤一委員(自由民主党)の質問に答えた。(和田崇彦…